プレジャーボートの維持費はいくら？保管方法（係留・陸置き）別の費用の考え方

はじめに
費用の内訳
保管方式の選び方
1. 1. 係留と陸置きの費用構造を知る
2. 2. 設備と総保有コストで比較する
検査・保管費用の目安
手放すとき・廃船の費用
安全とルール
チェックリスト（保存・印刷可）
よくある失敗と対策
まとめ
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出典

はじめに

「船を買ったら、維持費は年間いくらかかるの？」——プレジャーボート購入検討者が最初に不安になる点です。維持費は保管費用・法定検査費用・保険燃料整備費・廃船費用で構成され、保管方法で大きく変わります。本記事は費用の内訳と保管方法による費用の考え方を解説します（船種の選び方は姉妹記事へ）。

費用の内訳

保管費用（係留・陸置き）

水産庁のマニュアルによると、係留・保管施設の1隻あたり整備事業費は施設のグレードで異なり、係船環・ブイ方式36.2万円、桟橋方式（櫛形）115万円、桟橋方式（護岸平行）160万円と3〜4倍の開きがあります。桟橋方式（櫛形）を耐用年数20年・金利2%で試算した年間係留施設コストは、利用率100%換算69.4千円、マニュアルの目安である施設利用率85%換算で81.6千円/年・隻です。

和歌山県の実例（船長7m）では、桟橋方式マリーナ（和歌浦フィッシャリーナ）の年間利用料214千円/隻に対し、漁港の許可受け入れ施設（水域占用料方式）は67千円/隻と3倍以上の差があります。上記は平成24年3月発行の水産庁マニュアルの試算・実例で、現在の相場は変動している可能性があるため最新料金は候補施設で確認してください。

検査費用（法定点検）

小型船舶（総トン数20トン未満）はJCIの定期検査を6年ごとに受け、その中間に中間検査を受けます。手続案内によると手数料は船の長さ・旅客定員区分で変動し、プレジャーボートの多くが該当する旅客定員12人までの区分では定期検査13,100円〜49,800円、中間検査5,900円〜32,300円です（詳細は下表、旅客定員13人以上は別表）。

その他の維持費（保険・燃料・整備・廃船）

このほか任意保険・燃料代・エンジン整備・船底塗装などが継続的にかかります。艇の大きさやエンジン形式、使用頻度で個別差が大きく具体額は断定できないため、購入前に見積もりを取りましょう（廃船費用は次章）。

保管方式の選び方

1. 係留と陸置きの費用構造を知る

係留（水面保管）は施設整備費に加え年間係留料がかかります。陸置き（陸上保管）は上げ下ろしの手間がある一方、グレード次第で費用を抑えられます。料金体系（整備費が使用料に含まれるか別途か）を確認しましょう。

2. 設備と総保有コストで比較する

電源・給水・上げ下ろし設備の要否や艇のサイズに合うかで施設を絞り込み、検査費用・保険・燃料・整備費を合算した年間の総保有コストで比較すると選びやすくなります。

検査・保管費用の目安

項目	目安
検査周期	定期検査6年ごと＋その中間に中間検査（JCI実施）
定期検査手数料（旅客定員12人まで）	3m未満13,100円〜20m以上30m未満49,800円
中間検査手数料（旅客定員12人まで）	3m未満5,900円〜20m以上30m未満32,300円
係留施設コスト試算（桟橋方式・櫛形）	年間69.4千円（利用率100%）〜81.6千円（施設利用率85%目安）/隻
マリーナ実例（船長7m・桟橋方式）	年間214千円/隻
漁港受入施設の実例（水域占用料方式）	年間67千円/隻

手放すとき・廃船の費用

水産庁のマニュアルによると、FRP船の廃船処理費用（リサイクル料・収集運搬費・引取前清掃費の合計）は艇長6mの実例で平均8万円程度です。水没した沈船は引上料が加わり約3倍になります。将来の廃船費用も総保有コストの一部として見込んでおきましょう。

安全とルール

小型船舶の定期検査・中間検査は船舶安全法に基づく法定義務です。検査を受けずに航行すると法令違反となるため、検査の種類・時期と継続検査の手続案内で検査サイクルと手数料を確認してください。係留・保管施設の利用や水域占用の可否は地域・年度で異なります（背景は水産庁のマニュアルも参照）。契約前に施設管理者・自治体の最新情報を必ず確認しましょう。